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カルマジャパンのサービス 【CARMA】

CARMA(カルマ)について

CARMA-報道内容分析の活用
広報・PR活動、IR、CSRの改善から、情報共有、投資先選択の判断材料に至るまで幅広く対応
【CARMA】
CARMA(カルマ)とは、Computer Aided Research & Media Analysisの略称で、報道内容の分析システムです。「メディアに報道された内容が、読者や視聴者にどのような影響を与えているか」を知ることを目的として、その内容を、CARMAコンピュータ・システムとCARMA独自のトレーニングを受けた調査員とアナリストによる調査・分析法を融合させた手法により分析し、評価します。また、分析結果をベンチマークするとともに、お客様のレピュテーション/ポジショニング指標を提示します。

CARMAの効果的な利用法
CARMAの利用法としては、広報・PR活動の前後における分析および状況把握が一般的です。
また、広報・PR活動の後には、CARMAの分析結果に基づく活動の評価や戦略の再構築を行います。
新製品の発表、組織体制の見直しから不祥事発覚の際などの危機発生時のソリューションにも活用できます。
カルマの特色
ポイント:
CARMAシステムの最大の特色である「メディアの好意度」レイティングは、顧客企業の売上高や株価、各種アンケート調査結果と著しく相関しているという実績を誇っています。
ブランドを育てる、守る。レピュテーション・マネジメントの効果的なツール
特に「レピュテーション(評判)」は、直接的な取引当事者とのコミュニケーションで作られる「ブランド」と異なり、メディアによる報道から強い影響を受けます。ネガティブな要素を持つこともあり、いったんマイナスの評価を受けてしまうと、プラスに転じさせることは容易ではありません。良いレピュテーションの積み重ねがブランドを構築する、ともいえるでしょう。ブランドを守り、育て、いい評判を確立するコミュニケーション戦略の確立―そのための情報収集と調査、分析をお手伝いします。

CARMAのサービスは、様々な用途に活用されています。
  • レピュテーションの分析(企業全体、事業部別、商品別)
  • 危機管理と危機対応(クライシス・マネジメント&クライシス・コミュニケーション)
  • 競合他社との現状比較
  • 企業イメージの分析(グローバルレベル、地域レベル、国レベル)
  • 新製品発表会やマーケティング・キャンペーンの効果・達成度
  • 特定のテーマに関するメディアの報道傾向把握と将来予測
  • 新しいPR計画策定のための基礎資料
  • 広報・PR活動の前後における報道分析による状況評価、効果測定、戦略立案、戦略修正のサポート
その他、投資先選択・ポートフォリオ構築の際の資料、学術研究の資料としてもご活用いただけます。また、効果が測定しにくい広報・PR活動成果のCARMAシステムによる図示や数値化は、社内やグループ企業内における広報・PR活動の評価や情報共有にもご利用いただけます。

カルマによる調査・分析はお客様の業種を問いません。また企業全体やひとつの事業部だけを対象にしたものから業界団体、官公庁まで幅広い実績があります。

「カルマ 調査・分析システム」
  お客様のニーズに即した、迅速で客観的な分析

カルマのアドバンテージ。それは、柔軟性・迅速性・正確性・客観性とコストパフォーマンスです。
  • 柔軟性
    カルマの調査は、お客様が分析結果を最大限に活用できるよう、プロジェクトごとに詳細に設計します。調査対象(企業全体、事業部、事案)や調査エリア(グローバル、全国、地域)などの注文に柔軟に対応いたします。
  • 迅速性
    標準的なプロジェクトの場合、最初の打合せからレポートの提出まで約2ヵ月です。この期間も、ご相談の上、柔軟に対応しています。 短期的・長期的分析の両方に対応できますが、PR活動の効果・進捗状態を定期的に分析し、必要に応じてPRプランを修正していくために、毎月、四半期あるいは半期毎の定期的な実施をお勧めしています。
  • 正確性
    カルマの分析は、複数のアナリストがチームを組んで行うため、正確性が極められます。メディアを始めとする様々な業界やトレンドに精通し、経験豊かなアナリストが調査・分析します。
  • 客観性
    カルマは、Computer Aided Research & Media Analysisの名のとおり、一定の決められたシステムのもとに行われる報道分析です。そのため、主観性を可能な限り排除した、客観性の非常に高い調査・分析が可能になっています。
  • コストパフォーマンス
    一般的な広報・PR活動の効果測定に使用される、街頭調査や電話調査、大掛かりなアンケートに比べ、カルマに必要な経費は基本的に分析資料の調達費のみで済むので、コストを低く抑えられます。

また、ご要望に応じて、インタビュー調査との組み合わせや、レポート提出後の分析結果のプレゼンテーション、結果に基づくコンサルテーション(広報活動の問題点、軌道修正、重要施策の提案、PR会社の選定についてのアドバイスなど)の実施も可能です。